暑い時に食べたくなるのが、なんといってもアイスクリームです。アイスクリームは凍っていて冷たいのに、とても口当たりが優しくてクリーミーですよね。それは、アイスクリームに空気が混ぜられており、空気の泡や脂肪の粒子が冷たさを伝えにくくしているため口当たりがとてもまろやかなのです。アイスクリームは、現在とても沢山の種類が発売されています。果物やチョコレートなどがミックスされて色々な味を楽しむことができます。色とりどりのアイスクリームは、見ているだけでもとても楽しい気分になれます。アイスクリームは、子供から大人、老若男女関係なく、本当に前世代、全年齢から愛されている夏の定番だといえる。
しかし夏だけに限らず、冬に炬燵でアイスクリーム、というのもなかなか楽しみとしては良いものだ。
アイスクリームは形、味ともにさまざまで、実にいろいろな本当にたくさんの数えきれないくらいの種類がある。
コンビニやスーパー、自動販売機や売店など、いまではどこにでもアイスクリーム売っているのだから、これからも変わらず愛され続けることだろう。
気象庁は１３日午前７時半、東北の４区域に出ていた津波警報を津波注意報に切り替え、東京湾内湾など１０区域に出していた津波注意報を解除した。これにより警報が出ている区域はすべてなくなり、津波注意報が出ているのが北海道太平洋沿岸東部、北海道太平洋沿岸中部、北海道太平洋沿岸西部、青森県太平洋沿岸、岩手県、宮城県、福島県、茨城県、千葉県九十九里・外房、伊豆諸島、小笠原諸島、三重県南部、和歌山県、高知県、宮崎県となった。気象庁は、「津波注意報が出ている地域では引き続き５０センチ程度の津波が予想されるので注意してほしい」としている。【飯田和樹】
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東日本大震災の被害のすさまじさが明らかになるにつれ、世界各国は同情と驚きをもって状況を時々刻々と伝えている。被災者を励まし、日本の備えや秩序ある対処を評価する国も少なくない。原発推進国のメディアは、福島第１原発の被害の変化を注視し、刻一刻と変わる状況を報道している。
■「がんばれ」と激励
米ニューヨーク・タイムズ（電子版）は１１日、「日本への同情、そして称賛」と題するコラムを掲載。阪神大震災時に東京支局長だったニコラス・クリストフ氏が執筆し、「きょう、私たちの気持ちは皆、日本の人々とともにある」とエールを送った。
中国主要紙は、「破壊度は（２００８年の）四川大地震の２０倍」と報道。日本批判の書き込みが多い中国のインターネットには「四川大地震のときに日本は支援してくれた。今回は中国の番だ」「がんばれ日本人」などと励ましのコメントが多く寄せられた。日本の災害を喜ぶ書き込みもあるが、「中国人の恥だ」と批判が殺到している。
１９９９年の台湾中部大地震の救済・復旧を指揮した李登輝元総統も１１日夜、インターネットを通じ「台湾で起きた大地震を思い出し、現在の日本の皆さまの不安や焦り、悲しみなどを思い、刃物で切り裂かれるような心の痛みを感じています」「自信、勇気を奮い起こしてください！」と激励のメッセージを発表した。
■「パニックなかった」
カタールの衛星テレビ局アルジャジーラは、リビア情勢など中東関連ニュースよりも長い時間を割いた。
甚大な津波被害に比べ揺れによる建物倒壊が少ないことも関心を集め、米紙ワシントン・ポスト（電子版）は日本は耐震構造の分野で「世界のリーダーとなってきた」と評価した。
インド高級紙ヒンズーは１２日の社説で、「日本の経験が示すように、備えがあっても失われた生命と資産は甚大になるが、備えがなければ、惨事は想像を絶するほど多くなる」と指摘。
ロシアは極東部にサハリン（樺太）やカムチャツカ半島、実効支配する日本の北方領土と地震多発地帯を抱えており、各メディアには「日本は地震に対して最も備えのある国」との見方や「たいへんな揺れだったがパニックはなかった」といった東京在住のロシア人のコメントが紹介された。
■原発被害を注視
ただ、ロシアは原子力大国で、旧ソ連下では１９８６年にチェルノブイリ原子力発電所の大事故が起きている。主要メディアは福島第１原発の放射性物質が周辺で検出されたことをトップ級で報じ、国営テレビ・ロシア２４は「制御不能な核連鎖反応が始まった。近くチェルノブイリの再来となる可能性がある」と、住民の避難状況も伝えた。
ワシントン・ポスト紙は「危機にある日本の原発」との見出しを掲げ、今回の震災は「原子力に依存している日本に経済的打撃を与える」と論評した。
２１基の原発が稼働し、日本と並ぶ原発大国の韓国も「放射性物質、大量流出の可能性」（朝鮮日報）と速報を続け、原発導入計画が進む中東各国は、米欧の専門家の話を交えて、被害の拡大に懸念を示した。
一方、シンガポール紙ビジネス・タイムズは１２日、巨額の復興予算投入を強いられる日本経済に焦点をあて、「世界第３位の経済大国の日本が、世界経済にいかに重要な存在かを想起させている」と指摘した。
（ワシントン 犬塚陽介、北京 矢板明夫、台北 山本勲、ソウル 加藤達也、モスクワ 遠藤良介、カイロ 大内清、ニューデリー 田北真樹子、シンガポール 青木伸行）
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■「パニックなかった」
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甚大な津波被害に比べ揺れによる建物倒壊が少ないことも関心を集め、米紙ワシントン・ポスト（電子版）は日本は耐震構造の分野で「世界のリーダーとなってきた」と評価した。
インド高級紙ヒンズーは１２日の社説で、「日本の経験が示すように、備えがあっても失われた生命と資産は甚大になるが、備えがなければ、惨事は想像を絶するほど多くなる」と指摘。
ロシアは極東部にサハリン（樺太）やカムチャツカ半島、実効支配する日本の北方領土と地震多発地帯を抱えており、各メディアには「日本は地震に対して最も備えのある国」との見方や「たいへんな揺れだったがパニックはなかった」といった東京在住のロシア人のコメントが紹介された。
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ただ、ロシアは原子力大国で、旧ソ連下では１９８６年にチェルノブイリ原子力発電所の大事故が起きている。主要メディアは福島第１原発の放射性物質が周辺で検出されたことをトップ級で報じ、国営テレビ・ロシア２４は「制御不能な核連鎖反応が始まった。近くチェルノブイリの再来となる可能性がある」と、住民の避難状況も伝えた。
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２１基の原発が稼働し、日本と並ぶ原発大国の韓国も「放射性物質、大量流出の可能性」（朝鮮日報）と速報を続け、原発導入計画が進む中東各国は、米欧の専門家の話を交えて、被害の拡大に懸念を示した。
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